| 1978年12月 | 資本金100万円で本社を仙台に設立。 コンピュータメーカーのシステム開発を主体とするコンピュータ販売部門を設立。 |
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| 1990年 2月 | 富士ソフトウエア株式会社（現・富士ソフト株式会社）と業務提携。 |
| 2002年 3月 | 株式会社ソフトウェア企画（現当社）を存続会社として、サイバーコム株式会社、ボスシステム株式会社および有明システム株式会社の3社を吸収合併し、サイバーコム株式会社に商号を変更。 （各拠点を仙台事業所、横浜事業所、新潟事業所、熊本事業所に改称） |
| 2005年 8月 | 我孫子事業所を開設。 |
| 2007年 6月 | ジャスダック証券取引所へ上場。 |
| 2007年 9月 | 業務拡張により仙台市青葉区一番町内において本店移転。 |
| 2009年 4月 | 事業部制導入。 |
| 2009年10月 | システム事業部熊本オフィスを福岡オフィスへ統合。 |
| 2010年 2月 | コールセンター向けCTIプロダクト「Cyber CTI」販売開始。 営農情報・米検査結果照会プロダクト「携帯えぇのぅ」販売開始。 |
| 2011年 4月 | システムインテグレーション事業に特化したSI部（現システムインテグレーション事業部）を開設。 オフィス電話プロダクト「Cyber IP-PBX」販売開始。 |
| 2011年10月 | 産地直売所の販売拡大支援プロダクト「産直はんじょう」販売開始。 |
| 2012年 4月 | 「Cyber CTI」および「Cyber IP-PBX」の販売に特化したCTI部を開設。 |
| 2012年12月 | ダウンロード型オフィス電話プロダクト「Cyber Tel」販売開始。 |
| 2013年 4月 | 名古屋営業所を開設。 |
| 2014年 6月 | ひかり電話を直接接続できるソフトウェアゲートウェイ「Cyber GW」販売開始。 クラウド型「Cyber CTI」および「Cyber IP-PBX」の販売開始。 |
| 2014年11月 | オフィスの電話をスマートフォンで実現する「Cyber Phone」販売開始。 |
| 2015年 2月 | 東京証券取引所市場第二部へ市場変更。 |
| 2016年 4月 | 「Cyber Smartシリーズ」クラウドサービス提供開始。 東京証券取引所市場第一部指定替え。 |
| 2016年 6月 | 執行役員制度導入。 |
| 2017年 3月 | ソフトウェア開発事業の拡大と経営の効率化および、本社機能を含む間接部門の強化を図るため、横浜本社、東京オフィスを横浜市中区本町へ移転。 |
| 2017年 6月 | 決算期を3月から12月へ変更。 |
| 2018年 2月 | 光アクセスサービス「CyberCom光」提供開始。 |
| 2018年 4月 | 我孫子第2オフィスを開設し、旧我孫子オフィスを我孫子第1オフィスへ改称。 |
| 2019年 1月 | 本部制導入。 |
| 2019年 8月 | クラウドVPNサービス「楽々セキュアコネクト」販売開始。 |
| 2019年10月 | ひかり電話回線を接続する超クリアな音声のオフィス電話サービス「Cyber Gateway Compact」販売開始。 |
| 2020年 7月 | 位置情報ソリューション「Cyber Position Navi」提供開始。 東京オフィスを開設。 |
| 2022年 2月 | 「Cyber Solution Plus」シリーズ販売開始。 |
| 2022年 3月 | 高精度屋内位置情報ソリューション「Cyber Position Navi Plus」販売開始。 |
| 2022年 4月 | 東京証券取引所市場区分見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行。 |
| 2022年11月 | Oracle Cloud 版「Cyber Position Navi」販売開始。 |
| 2024年 2月 | 富士ソフト株式会社の完全子会社化により上場廃止。 |